ホスピタリティ心理経営

ホスピタリティ精神・行動を日々の業務の中で、生活の中で発揮し続けることは簡単な事ではありません。そのため岩田教育・経営研究所では、ホスピタリティ心理経営として体系化し、企業や公共団体等を対象に真のホスピタリティを身に付けるためのノウハウを提供しています。

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お客様と従業員(スタッフ)が共に感激し合い、感動が感動を呼ぶといった職務内容の形成(ホスピタリティ具現化のための形成過程)と、さらに従業員の職務満足度を高めることを実現できる企業組織・企業文化であること(ホスピタリティ具現化の継続性)が今後のサービス業における経営には不可欠と考えます。

様々な経営課題を解決する為にホスピタリティ心理経営の側面からアプローチを行います。課題に合った対策・手段を用いて改善へとオーガナイズをしていく。それが岩田教育・経営研究所のコンサルティングサービスです。お客様にとって最適なツール・パートナーとして最適な提案をさせていただきます。岩田教育・経営研究所ではお客様に合った2種類のコンサルティングを行っています。

3種類のコンサルティング

健康経営コンサルティング

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近年注目されている新しい観点からのコンサルティング。組織の原動力である従業員や経営者の健康を考えた経営をする事は収益増加と深く結びついています。職場の心身の健康は大丈夫ですか?何か思い当たる事があればお気軽にお問い合わせください。

人材開発・育成コンサルティング

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組織の財産である人材の育成・能力開発は多くの企業や公共団体などにおいて必要不可欠です。岩田教育・経営研究所では新入社員を対象とした新人研修や中堅クラスを対象としたリーダーシップ研修など多岐にわたる人材開発・育成研修を行っています。

参加型集団討議・構造化手法(通称:YT法)を駆使した人材研修・会議サポート

現在、政府を中心に地方創生に取り組んでいる状況下、地方自治体や地域の経済団体、NPOなどを中心に地域づくり及び地域活性化、まちづくり等のために自治体職員と住民、または地域の観光協会の会員と職員などが一堂に会してグループディスカッション等を行っています。その場に一般的なグループディスカッションやワークショップでは専門家がついたとしても、「結局は大きな声を出して主張する人の意見に傾く」や「自分の意見とグループ内にいる他者の意見と同じか違うかが今一つよくわからない」、「問題解決を行う討議システムなので、将来の理想像や夢を描きにくい」といった悩みを各種団体の多くが抱えているのです。正直なところグループ討論の進め方や取りまとめ方もあまりよくわからないまま、実施されているケースが多々あり、より良い討議システムがないかといったニーズが生まれています。
そこで岩田教育・経営研究所は、現代の社会問題解決においても非常に有効なものであり、一人ひとりの意見も重要視され、一般的な問題をどう対処していくかといったグループ討論法とは相違して、最初にビジョンの形成を行った上で本質的な課題を解明していき、創造的な解決案を具体化していくといった手法をとる「ICTを駆使した討議手法(参加型集団討議・構造化手法:通称【YT法】)」のコンサルティング・ファシリテーションをこの討議法を開発した大学教授とともに展開しています。討議を進めていく上で、独自のソフトウェアをパソコンによって操作を行うといったICTを駆使して、グループ討議の際に出た様々な意見の関連性などを可視化するというソフトテクノロジーを導入している点にも大きな特色があり、地域づくりのほか、企業研修や大学のPBL(Project Based Learning)授業にも役立ち、実績を残しています。